O&M協議会の大門氏は、独自の技術で「発電を増やす」ことと、点検を合理化し「コストを下げる」ことの2本柱を実現する「次世代型O&M」を提唱しています。本動画は、その手法を用いて実際に発電量が回復した事例を紹介するシリーズの第1回です。
【動画の要約】
発電管理の入り口となる独自指標「sPR」
次世代型O&Mにおいて、発電管理の出発点となるのが「sPR（Simplified Performance Ratio）」です。これは発電量を日射量で割った「発電効率」の12ヶ月移動平均をとることで、中長期的な発電低下の有無を正確に把握するための指標です。
気象条件の変動を除き、真の低下要因を可視化
通常、発電量のグラフは日射量のグラフと綺麗に連動して増減するため、単に見ているだけでは発電設備が順調なのか低下しているのか分かりません。また、発電量を日射量で割った「発電効率」のグラフを作成しても、気温の影響で夏は低く冬は高いという季節変動が残ります。 そこで、過去12ヶ月間の発電効率を平均化した「sPR」を用います。これにより季節や気象条件の変動要因が取り除かれ、設備本来の能力が低下しているかどうかを判断できるようになります。
グラフによる低下検知と要因の特定
動画内では野田の発電所のデータが示され、sPRのグラフが下がり始めた時期から不調の発生を特定できることが解説されています。sPRで全体の低下を検知した後、パワーコンディショナー（PCS）ごとの比較データを確認することで、特定の系統にばらつきが出ているといった要因の特定が可能になります。このように不調を把握し対策をとることが、発電量の回復、すなわち「発電を増やす」ことにつながります。
千葉県の事例で年間42万円の増収
今回の事例紹介では、エナジービジョン社の奥山氏により、千葉県の低圧発電所のケースが報告されています。この発電所では次世代型O&Mの導入により、年当たりのパフォーマンスが約20ポイント改善し、売電収入ベースで42万円の増収を達成したとしています。
発電効率の12ヶ月移動平均を用いることで、日射量や気温変化のノイズを除去し、発電所の中長期的な性能変化を可視化する指標。
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【第1回】年42万円！売電金額Up 発電量解析で決断した防草シートが貢献
