JOMARE

O&Mサービスに必要な
情報・ノウハウを提供します

これから太陽光発電O&Mを始めたいと考えている方、
自社で手掛けた物件のO&Mをアフターサービスとして無償で行っている方、ご相談ください。
発電所の長期安定稼働はO&M次第と言っても過言ではありません。
お金をとれるO&Mサービスに必要な知識と技術を学べます。

ご利用いただける
8つの会員サービス

O&M支援

O&M支援

O&M実施ノウハウから契約書ひな型まで
O&Mサービスを始める上で不可欠なテンプレートを提供

O&Mを始めるにあたり、共通に必要とする情報、セミナー・研修、ツール・帳票等を提供します。これからO&Mサービスを始める方にっとって必要なノウハウ・情報を丸ごと提供いたします。

補償制度

補償制度

新補償制度『ELITE(エリート)』がスタート

「リスク評価検査」にて認証された「太陽光優良発電所」向けのメンテナンス契約に自動付帯する新補償制度『ELITE(エリート)』が、2023年10月からスタートします。

太陽光発電所は、今後続々と20年の折返し地点を迎えます。

後半10年の順調な走りのため、優良な発電所の特典として補償付きのメンテナンス契約を活用ください。

従来利用いただいている補償制度(動産総合保険)についても、引き続き保険事故などの相談・対応をいたします。

セミナー研修制度

セミナー研修制度

セミナー・実地研修で
最新の技術・ノウハウが得られる

産業用太陽光発電所の「よくあるトラブルとその対処」に関する技術的な情報提供や、発電量低下の要因である、雑草の繁茂、電柱の影、パワコンの故障などの悩みを無料で相談いただける相談会も実施しています。

PVトレーサビリティシステム

PVトレーサビリティシステム

太陽光発電の施工から廃棄に至るまで
情報の記録・管理・共有が可能なシステムが使える

安定した発電を継続させるには、情報の一元管理が必要です。PVトレーサビリティシステム(トレシス)は、太陽光発電の施工から廃棄に至るまで、情報を記録・管理・保存し、共有するシステムです。

<PVトレーサビリティシステム(会員専用)>

https://www.pvtr.biz/WebContent/GEN01/GEN01.aspx

発電奉行 発電量アップ

発電奉行Ⓡ

FIT の生涯売電収益を大幅に向上させる O&M事業者向けクラウドシステム「発電奉行Ⓡ」を提供

長期的発電量の傾向を解析することで、発電効率の低下を発見し、原因を推定する当協議会が開発した解析ツール「発電奉行Ⓡ」をご利用いただけます。

・PVトレーサビリティシステム上で動作するシステムです。

・会費と別に月額の利用料が必要です。

オンサイト業務委託

オンサイト業務委託

遠隔地の発電所のO&M受注の委託先に会員を起用できる
相互扶助ネットワークの提供

O&Mを頼まれた発電所が遠隔地にあり、自社対応が困難な場合、実際にO&Mを手掛ける事業者をご紹介します。

メーリングリスト

メーリングリスト

セミナー情報や政策動向の共有、
最新のO&M情報が送られるメーリングリストへの参加

当協議会からのお知らせ、セミナー情報、政策動向の共有など協議会からホットな情報発信するメーリングリストです。

会員専用ページ

会員専用ページ

協議会事務局からのお知らせやセミナー情報を確認できる
会員専用ページが利用できる

当協議会のお知らせやセミナーの参加申請が行える、会員限定の専用ページをご活用いただけます。

ご入会の流れ

  1. Step.1 入会申込み

    入会申込みフォームから入会の申込みをします
  2. Step.2入会申込書の
    送付

    入会申込書を申し込みいただいたメールに送付いたします
  3. Step.3 入会申込書の
    返送

    入会申込書に記入後メールにて送付していただきます
  4. Step.4入会審査

    記入いただいた情報を基に入会審査を行います

    ※審査によってはご希望に添えない場合がございます

  5. Step.5会員登録

    審査通過後、口座振替申し込みをしてただき会員登録完了となります
入会を申し込む

サービスに関するよくある質問

O&Mって何ですか?

Operation & Maintenance の略で 運用および保守点検のことです。

補償だけを受けたいのですが可能ですか?

会員になると補償をはじめいろいろなサービスが受けられます。

PVトレーサビリティシステムだけ使うことは可能でしょうか?

会員になるとPVトレサビリティシステムをはじめいろいろなサービスが受けられます。

自社の商品・サービスをサイト内で紹介させてほしいが可能ですか?

協議会の「サービス等登録制度」を利用すれば可能です。既存会員の方は、協議会通信19-04号をご覧ください。

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